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入学資格
(1) 外国で 12 年以上の学校教育の課程を修了した 18 歳以上の者
(2) 上記と同等以上と本校が認めた者

修業年限
2 年( 2 年課程) , 1 年 6 月( 1 年半課程)


入学時期と出願時期

 

2年課程

1年半課程

入学時期

4月

10月

編成試験

2008 年 4 月 5 日

2008 年 10 月 6 日

授業開始

2008 年 4 月 14 日

2008 年 10 月 15 日

受付開始

2007 年 9 月 1 日

2008 年 3 月 1 日

受付締切

2007 年 11 月 16 日

2008 年 5 月 16 日

国内応募

受付開始

2008 年 1 月 15 日

2008 年 7 月 1 日

受付締切

2008 年 3 月 7 日

2008 年 9 月 12 日

志願者本人が日本国内におり、在留資格変更の必要ない場合あるいは在留資格の変更可能な場合は国内応募の期間に申し込んでください。。

志願者本人が「短期滞在」等の変更のできない在留資格で日本に滞在している場合は国外応募の期間に申し込んでください

定員

 

2年課程

1年半課程

定員

160 名

80 名

総定員

240 名

 

出願から入国まで


応募に必要な書類

※ 日本語,英語以外で書かれた書類には必ず日本語または英語の訳文を添付してください。
※ 翻訳には翻訳者氏名,所属および翻訳者の捺印/署名が必要です。

1 本人に関するもの

(1)入学願書

-本人自筆。
-写真貼付のこと。


(2) 最終学校の卒業証明書
 

-外国において 12 年以上の学校教育(日本の高等学校卒業以上)の課程を修了したことを証明する書類です。コピーは受け付けられません。

-現在高校に在学中の場合は「在学証明書」,「卒業見込証明書」を提出し卒業後「卒業証明書」を提出してください。大学に在学中の場合は出身高校の「卒業証明書」と在籍する大学の「在学証明書」を提出してください。本校入学までに大学を卒業する場合は入学後「卒業証明書」を提出してください。


(3) 最終学校の卒業証書写
- 不鮮明なコピーは受け付けられません。

(4) 最終学校の成績証明書

- 高校の場合は入学年度から卒業年度まで学期毎に成績が記載されているもの。
- 大学在学中の場合は出身高校の成績証明書をあわせて提出してください。


(5) 就学理由および日本語習得後の予定
 

具体的かつ詳細に説明してください。
必ず本人が書いてください。日本語以外で書いた場合は翻訳文を添付してください。


(6) 在職証明書または離職証明書
- 職歴のない場合は不要です。

(7) 日本語能力証明書
日本語能力試験合格者は認定書の写し、日本留学試験受験者は成績通知書の写し、J-Test受験者は認定書の写しを提出してください。

(8) 写真 6枚(4㎝× 3cm ) 1 枚は願書に貼付
- 出願 3 ヶ月以内に撮影された,正面・上半身の無帽で無背景の鮮明なもの。 6枚すべて同一のもの。
- デジタル写真の場合、 360 dpi 以上の解像度のもの。
-  写真の裏面に氏名,国籍を必ず記入のこと。

(9) パスポートの写し
  - 身分事項(氏名等)が記載された写真のあるページ
- 来日歴のある場合は、日本国の上陸証印、出国証印のあるページすべて。

(10) 健康診断書
  - 所定の用紙を使用のこと。

学費および滞在費負担者に関するもの
A)志願者本人が経費を支弁する場合

(1) 本人名義の銀行等における預金残高証明書
(2) 在職証明書および所得証明書


B) 滞在費を奨学金による場合

(1) 奨学金給付に関する証明書
- 給付金額および期間を明示したもの


C) 本人以外が経費を負担する場合

「経費を負担する」とは,志願者が日本語教育機関を卒業するまでの期間,本人が学業を続けられるだけの学費と生活費をあわせた相当額の金額援助を定期的に行うことです。一般的には親族や相当程度の深い間柄でなければ困難と思われます。身元保証人ではありませんのでご注意ください。

学費・生活費を本国からの送金による場合は下記 C-1 を,日本国内の居住者が負担する場合は C-2 をご覧ください。


C-1 本国からの送金による場合

(1) 経費支弁書および誓約書
- 経費支弁者本人が作成し,送金予定額,年間送金回数および送金方法を記入してください。
(2) 経費支弁者の職業を証明する書類
(3)経費支弁者の所得証明書または確定申告の控え
(4) 志願者と経費支弁者の関係を証明する書類
- 経費支弁者が親族の場合は,本国の戸籍,住民登録,出生証明等でその関係を立証してください。親族でない場合はその関係を具体的かつ詳細に説明し,公的な書類等で立証してください。


 

 C-2 日本国内の居住者が負担する場合

(1) 経費支弁書および誓約書
(2) 志願者本人との関係を明らかにする書類
(3) 経費負担者の職業を証明する書類 (下記のいずれか)
- 在職証明書
- 登記簿謄本(法人役員の場合)
- 営業許可書の写し(自営業の場合
(4) 所得証明書
(5) 印鑑登録証明書
申請書類の捺印個所にはすべてこの印鑑を使用してください。
(6) 住民票または登録原票記載事項証明書
- 同一所帯全員が記載されたもので,続柄の欄に記載のあるもの
- 外国籍の方が経費負担者になる場合には「登録原票記載事項証明書」を提出してください。